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インフルエンザが流行する季節になりました

※税法上の取扱いについては、ブログ投稿時の税制によるものです。

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こんにちは、アシスタントの佐々木です。

11月に入り、朝晩、冷え込んでくるようになりました。


冬が近づいてきていると感じるとともに、

インフルエンザの流行が気になる季節にもなりました。

本日は、今シーズンのインフルエンザ流行予測と、

インフルエンザワクチン接種についてお話ししたいと思います。



<目次>
・今シーズンのインフルエンザ流行予測
・インフルエンザワクチン接種の目的とは
・おわりに




今シーズンのインフルエンザ流行予測

昨シーズンは新型コロナウイルスとインフルエンザの同時流行が危惧されていました。

しかし、インフルエンザの流行はほとんど起きなかったことは記憶に新しいと思います。


マスクの着用、手洗い・うがい、三密回避、国際的な人の移動制限。

新型コロナウイルスの感染予防対策が、

インルエンザにも効果を発揮したためだと考えられています。


また、インフルエンザと新型コロナウイルスとのウイルス干渉

(1つのウイルスに感染すると、他のウイルスには感染しづらくなる現象)

が起こったことで流行が起こらなかった可能性もあるとも言われています。


引き続き、新型コロナウイルスの感染対策が行われている中、

インフルエンザの感染状況はどうなっていくのでしょうか。


今シーズンのインフルエンザ流行を予測する際、

季節が逆転している南半球の状況が参考になると言われています。

オーストラリアでは今シーズン、

インフルエンザの患者数は昨年と同じように極めて少数でした。


日本でも、現時点(2021年10月18日~2021年10月24日時点)での感染者数は、

全国で13名と極めて少ない数字になっています。


参照:厚生労働省発表



では、今シーズン日本ではインフルエンザは流行しないのでしょうか。

日本感染症学会では、今シーズン、インフルエンザ流行について

「大きな流行を起こす可能性がある」と予測しています。


その理由として、アジアの亜熱帯地域(バングラディッシュやインド)で、

2021年初夏にインフルエンザの流行が確認されていること。

日本では昨シーズン、インフルエンザに罹患した人が極めて少数であったため、

社会全体の集団免疫が形成出来ていないと考えられていることが挙げられます。


このような状況下で、国境を越えての移動が再開されれば、

インフルエンザが流行した地域からウイルスが持ち込まれ、

大きな流行を引き起こす可能性があるとしています。


参照:一般社団法人日本感染症学会│2021―2022年シーズンにおける
インフルエンザワクチン接種に関する考え方



インフルエンザワクチン接種の目的とは

インフルエンザの予防として、

「ワクチン接種」を思い浮かべる方は多いのではないでしょうか。


この季節になると「ワクチン接種をしてきた」

「ワクチン接種してもインフルエンザに罹ったから、

今年は接種しない」等の声を聞きます。


インフルエンザワクチンは接種すれば、

絶対にインフルエンザに罹らないというものではありません。

インフルエンザワクチンの目的は、

ウイルスに感染しても発症を抑えること、

発症しても重症化したり、

肺炎などの合併症が起こったりすることを予防することです。


また、多くの人がワクチン接種を受けることで、免疫を獲得し、

集団の中に感染者が出ても流行を阻止することができる「集団免疫効果」が発揮されます。

さらに、ワクチンを接種することができない人を守ることにもつながります。


日本感染症学会は、今シーズンもインフルエンザワクチン接種を受けることを推奨しています。

インフルエンザワクチンは抗体が作られるまでに約2週間。

効果は約5ヵ月間持続すると言われていますので、

ワクチン接種を考えている方は、早めに接種しておくことをお勧めいたします。


参照:田辺三菱製薬 ワクチン.net│予防接種とワクチンの役割

   第一三協ヘルスケア│薬と健康の情報局「インフルエンザの予防」



おわりに

新型コロナウイルスの第5波の流行時には、医療体制の逼迫が問題になっていました。

最近の感染状況は落ち着いてきていますが、今後第6波が発生する可能性も否定できません。


そのような中で、ワクチンで予防できる疾患については接種を行い、

医療機関への受診を抑制することで医療現場の負担軽減に協力することも、

大切なことではないかと思います。


ヒューマンネットワークでも過去に、

社内でインフルエンザが大流行したことがありました。

その反省を含め、インフルエンザワクチンの接種費用を一部会社負担とすることで、

社員のインフルエンザワクチンの接種率向上を目指しています。






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